日本インターボイコット騒動についてJBDF本部の見解は?

日本インターのボイコット騒動についてJBDFの見解

5月中旬、JBDF所属選手向けに、日本インターの一連の騒動についてJBDFによる説明会が開催された。

当サイトでも全4回にわたって日本インターの騒動について解説したが、正式な説明会なので関連する内容を再度取り上げて説明していく。

WDCとWDSFとの関係について

JBDF本部が発表した今後の方針

「WDCを主軸にしていくことは変わらないが、JDSFと協調していく。理由は、国内に目を向けた時にダンス人口の低下が著しいこと。オリンピックを目指すことで国内の社会的地位の向上、ダンス人口を増やしていきたい。ということで、オリンピックに向けた活動を行っているJDSFと協調していく方針。ただ、プロフェッショナルとしてWDCの主催の試合で選手が不利益な状況にならないように応援していく。NDC加盟に向けても動くが現状では厳しい。」

※団体名の解説

以前の日本インターの記事で詳しく解説したが世界には対立する2大ダンス団体がある。

(詳しくはこちらの記事→2015年日本インターを巡って何があったのか?②(全4回)

WDC(World Dance Council=世界ダンス議会)

世界選手権、世界10ダンス選手権など社交ダンスの伝統的な大会を主催している団体。1950年、スコットランドのフィリップ・リチャードソンにより世界ダンス議会(WD/DSC)として設立。現在は元世界ラテンチャンピオンのドニーバーンズを社長とする会社組織。

WDSF(World Dance Sport Federation=世界ダンススポーツ連盟)

WDSFグランドスラムやジャーマンオープンなどの大会を主催。非営利を唄い、社交ダンスをスポーツとして振興している。国際オリンピック委員会からも承認を受けている団体。

 

JDSFというのは国内の団体だ。

JDSF(JAPAN DANCESPORT FEDERATION=公益社団法人日本ダンススポーツ連盟)

WDSFの加盟団体として、日本国内にダンススポーツの普及活動を行う団体。ダンススポーツのオリンピック種目採択を目指した活動も行っている。

また、NDCはWDCの関連団体である

NDC

2014年に設立されたWDCのナショナル・カウンシル(NDC for JAPAN)。国内では、JDCとJCFは加盟が認められたが、JBDFは加盟が認められなかった。(JBDFがWDSFと関係を持とうとしているため)

日本インターボイコットなど選手会とのトラブルについて

選手会が要望した、妥協案(WDCから「プロフェッショナル部門の審査員」WDSFから「アマチュア部門の審査員」をそれぞれ招聘)の妥協案はなぜダメだったか?

JBDF本部の説明

妥協案が提出された時点でWDCとWDSFの選手、審査員が一緒のフロアで行うという契約がもう作られていたため妥協案は破棄となった。

 

WDCの組織に対して、なぜWDSF審査員・選手を招聘することの承認を取らなかったのか?

JBDF本部の説明

JBDFはWDCに加盟はしていないため、WDC組織に対して直接公認を取る必要は無かった。

その代わりに、WDCの審査員、選手個人に直接承認をとっていた。後に、WDCの会長のドニー・バーンズからも承認、理解を得たので、WDCの選手、審査員は派遣にむけ動いている。WDCとしても日本インターに出場した選手に懲罰等は行わないことを確認。マリトスキー組が出場すると正式発表。

説明会を経て

昨今はネットやSNSでねじ曲げられたり、憶測のような情報が拡散しやすい時代だ。

今回の説明会のような正式な情報発表をJBDF本部も積極的に行っていく方が良いだろう。

情報が無いことは、当事者にとって不安につながる。

今回最も不安になったのは選手たちだ。

ダンス界が、正確で分かりやすい情報発信をできるようになれば変わることもあるかもしれない。

 

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この記事の著者

今田英寿

今田英寿

居酒屋系ダンサー。社交ダンス歴20年以上になるダンサー兼ライター。競技はすでに引退。多数のアマチュア・プロ・業界人とつながりを持つ。現在は趣味としての社交ダンスライフを満喫中。練習後の一杯が生きがいなのは20年間、そしてこれからも変わらず。客観的な情報発信を心がけながら執筆に取り組む。

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